地域支援体制加算とは　その算定要件から解説【2018年改定】

地域支援体制加算は基準調剤加算のかわりに、2018年から新設された加算です。

まずは算定要件を表にしましたので、こちらから確認してゆきましょう。

調剤基本料に関係なく共通の基準
1200品目以上の医薬品を備蓄している
平日は１日8時間以上、土日いずれかで一定時間以上、週45時間以上開局
単独または近隣の薬局と連携して24時間調剤、在宅業務の体制を整備し、地方公共団体や医療機関、福祉関係者等に十分に周知している
管理薬剤師は薬局勤務経験5年以上、当該薬局に週32時間以上勤務かつ１年以上在籍
処方箋集中率が85％越えなら、後発医薬品調剤割合が50％以上
前年１年間に、疑義照会により処方が変更された結果、患者の健康被害などを防止するに至った事例を提供した実績を有し、薬局機能情報提供制度においてプレアボイド事例の把握・収集にかんする取り組みの有無を「有」としている。
副作用報告に係る手順書を作成し、報告を実施する体制を整備している

 

調剤基本料１を算定している薬局が上記に加えて満たすべき基準
麻薬小売業者の免許を取得している
直近１年間に在宅業務の実績がある
かかりつけ薬剤師指導料またはかかりつけ薬剤師包括管理料の届出を行っている

 

調剤基本料１を算定できていない薬局が上記に加えて満たすべき基準	—
（※直近１年間に常勤（換算)薬剤師１名あたりに求める実績）	（回数）
時間外等加算または夜間・休日等加算の算定回数	計400回以上
麻薬管理指導加算の算定回数	計10回以上
重複投薬・相互作用等防止加算、在宅患者重複投薬・相互作用等防止管理料の算定回数	計40回以上
かかりつけ薬剤師指導料・包括管理料の算定回数	計40回以上
外来服薬支援料の算定回数	12回以上
服用薬剤調整支援料の算定回数	１回以上
「単一建物居住者１人」への訪問の（医療保険+介護保険）算定回数	計12回以上
服薬情報等提供料の算定回数	60回以上

※かかりつけ薬剤師（指導料・包括管理料）を算定している患者に、相当する業務を行った場合は回数に含んでよい。

 

管理薬剤師にもとめられる要件についてはこちらのページにまとめました。

調剤報酬点数表（2018年改定反映）からの引用

注４ 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険薬局において調剤した場合には、地域支援体制加算として、所定点数に35点を加算する。

 

特掲診療料の施設基準等の一部を改正する件(告示)（2018年改定反映）からの引用

四　地域支援体制加算の施設基準

(1)　地域医療に貢献する体制を有し、その活動における相当な実績を有していること。ただし、調剤基本料１を算定している保険薬局にあっては、本文の規定にかかわらず、次のいずれにも
該当するものであること。

イ　麻薬及び向精神薬取締法（昭和二十八年法律第十四号）第三条の規定による麻薬小売業者の免許を受けていること。
ロ　在宅患者に対する薬学的管理及び指導について、実績を有していること。
ハ　かかりつけ薬剤師指導料又はかかりつけ薬剤師包括管理料に係る届出を行っていること。

(2)患者ごとに、適切な薬学的管理を行い、かつ、服薬指導を行っていること。

(3)患者の求めに応じて、投薬に係る薬剤に関する情報を提供していること。

(4)一定時間以上開局していること。

(5)十分な数の医薬品を備蓄していること。

(6)適切な薬学的管理及び服薬指導を行うにつき必要な体制及び機能が整備されており、患者に対し在宅に係る当該薬局の体制の情報を提供していること。

(7)当該保険薬局のみ又は当該保険薬局を含む連携する近隣の保険薬局において、二十四時間調剤並びに在宅患者に対する薬学的管理及び服薬指導を行うにつき必要な体制が整備されていること。

(8)当該地域において、在宅療養の支援に係る診療所又は病院及び訪問看護ステーションとの連携体制が整備されていること。

(9)当該地域において、他の保健医療サービス及び福祉サービスとの連携調整を担当する者との連携体制が整備されていること。

(10)当該保険薬局以外の医療従事者等に対して、医薬品に係る医療安全に資する情報の共有を行うにつき必要な体制が整備され、一定の実績を有していること。

(11)特定の保険医療機関に係る処方箋による調剤の割合が八割五分を超える場合にあっては、当該保険薬局において調剤した後発医薬品のある先発医薬品及び後発医薬品を合算した規格単位数量に占める後発医薬品の規格単位数量の割合が五割以上であること。

 

特掲診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて(通知)（2018年改定反映）からの引用

第 92 地域支援体制加算

１ 地域支援体制加算の施設基準

（１） 以下のア又はイの区分に応じ、それぞれに掲げる基準を満たすこと。

ア 調剤基本料１を算定する薬局の場合

(イ) 麻薬及び向精神薬取締法（昭和 28 年法律第 14 号）第３条の規定による麻薬小売業者の免許を取得し、必要な指導を行うことができること。
(ロ) 在宅患者に対する薬学的管理及び指導の実績としては、当該加算の施設基準に係る届出時の直近１年間に在宅患者訪問薬剤管理指導料、居宅療養管理指導費又は介護予防居宅療養管理指導費の算定実績を有していること。
(ハ) 当該保険薬局は、地方厚生（支）局長に対してかかりつけ薬剤師指導料及びかかりつけ薬剤師包括管理料に係る届出を行っていること。

 

イ 調剤基本料１以外を算定する薬局の場合

地域医療に貢献する体制を有することを示す相当の実績として、常勤薬剤師一人当たり、当該加算の施設基準に係る届出時の直近１年間に、以下の（イ）から（チ）までの全ての実績を有すること。

(イ) 「区分番号 01」の「注４」（時間外等加算）又は「注５」（夜間・休日等加算）に規定する加算の算定回数が合算して計 400 回以上である。

(ロ) 「区分番号 10」の「注３」、「区分番号 13 の２」の「注２」、「区分番号 15」の「注２」、「区分番号 15 の２」の「注２」、「区分番号 15 の３」の「注２」、居宅療養管理指導費の「注２」又は介護予防居宅療養管理指導費の「注２」（麻薬管理指導加算）に規定する加算の算定回数（「区分番号 13 の３」のかかりつけ薬剤師包括管理料を算定している患者に対し、これに相当する業務を実施した場合を含む。）が合算して計 10 回以上である。

(ハ) 「区分番号 10」の「注４」若しくは「区分番号 13 の２」の「注３」（重複投薬・相互作用等防止加算）に規定する加算又は「区分番号 15 の６」の在宅患者重複投薬・相互作用等防止管理料の算定回数（「区分番号 13 の３」のかかりつけ薬剤師包括管理料を算定している患者に対し、これに相当する業務を実施した場合を含む。）が合算して計 40 回以上である。

(ニ) 「区分番号 13 の２」のかかりつけ薬剤師指導料又は「区分番号 13 の３」のかかりつけ薬剤師包括管理料の算定回数が合算して計 40 回以上である。

(ホ) 「区分番号 14 の２」の外来服薬支援料の算定回数（「区分番号 13 の３」のかかりつけ薬剤師包括管理料を算定している患者に対し、これに相当する業務を実施した場合を含む。）が 12 回以上である。

(ヘ) 「区分番号 14 の３」の服用薬剤調整支援料の算定回数（「区分番号 13 の３」のかかりつけ薬剤師包括管理料を算定している患者に対し、これに相当する業務を実施した場合を含む。）が１回以上である。

(ト) 「区分番号 15」の在宅患者訪問薬剤管理指導料、「区分番号 15 の２」の在宅患者緊急訪問薬剤管理指導料、「区分番号 15 の３」の在宅患者緊急時等共同指導料、居宅療養管理指導費又は介護予防居宅療養管理指導費について単一建物診療患者が１人の場合の算定回数が合算して計 12 回以上である。

(チ) 「区分番号 15 の５」の服薬情報等提供料の算定回数（「区分番号 13 の２」のかかりつけ薬剤師指導料又は「区分番号 13 の３」のかかりつけ薬剤師包括管理料を算定している患者に対し、これに相当する業務を実施した場合を含む。）が 60 回以上である。

(リ) （イ）から（チ）までに示した「区分番号 13 の２」のかかりつけ薬剤師指導料又は「区分番号 13 の３」のかかりつけ薬剤師包括管理料を算定している患者に対し、相当する業務を実施した場合を合計する場合には、薬剤服用歴の記録に詳細を記載するなどして、当該業務を実施したことが確実に遡及できるものでなければならないこと。

(ヌ) （１）における常勤薬剤師数は、届出前３月間の勤務状況に基づき、以下の①及び②により小数点第二位を四捨五入して小数点第一位まで算出する。（イ）から（チ）までの基準を満たすか否かは、当該保険薬局における直近１年間の実績が、常勤薬剤師数を（イ）から（チ）までの各基準に乗じて得た回数以上であるか否かで判定する。
① 当該保険薬局における実労働時間が週 32 時間以上である保険薬剤師は 1 名とする。
② 当該保険薬局における実労働時間が週 32 時間に満たない保険薬剤師については、実労働時間を 32 時間で除した数とする。

 

（　※以下(2)～(25)は,算定する全薬局に共通して必要な基準です）

（２）保険調剤に係る医薬品として 1200 品目以上の医薬品を備蓄していること。

（３）当該保険薬局のみ又は当該保険薬局を含む近隣の保険薬局と連携して、24 時間調剤及び在宅業務に対応できる体制が整備されていること。
24 時間調剤及び在宅業務に対応できる体制とは、単独の保険薬局又は近隣の保険薬局との連携により、患家の求めに応じて 24 時間調剤及び在宅業務（在宅患者に対する調剤並びに薬学的管理及び指導をいう。以下同じ。）が提供できる体制を整備していることをいうものであり、当該業務が自局において速やかに提供できない場合であっても、患者からの求めがあれば連携する近隣の保険薬局（以下「連携薬局」という。）を案内すること。ただし、連携薬局の数は、当該保険薬局を含めて最大で３つまでとする。

（４）当該保険薬局は、原則として初回の処方箋受付時に（記載事項に変更があった場合はその都度）、当該担当者及び当該担当者と直接連絡がとれる連絡先電話番号等、緊急時の注意事項（近隣の保険薬局との連携により 24 時間調剤ができる体制を整備している保険薬局は、連携薬局の所在地、名称、連絡先電話番号等を含む。）等について、事前に患者又はその家族等に対して説明の上、文書（これらの事項が薬袋に記載されている場合を含む。）により交付していること。なお、曜日、時間帯ごとに担当者が異なる場合には、それぞれ曜日、時間帯ごとの担当者及び当該担当者と直接連絡がとれる連絡先電話番号等を文書上に明示すること。
また、これら連携薬局及び自局に直接連絡が取れる連絡先電話番号等を当該保険薬局の外側の見えやすい場所に掲示すること。

（５） 地方公共団体、保険医療機関及び福祉関係者等に対して、24 時間調剤及び在宅業務に対応できる体制に係る周知を自ら又は地域の薬剤師会等を通じて十分に行っていること。

（６） 当該保険薬局の保険薬剤師は、保険調剤に係る医薬品以外の医薬品に関するものを含め、患者ごとに薬剤服用歴の記録を作成し、調剤に際して必要な薬学的管理を行い、調剤の都度必要事項を記入するとともに、当該記録に基づき、調剤の都度当該薬剤の服用及び保管取扱いの注意に関し必要な指導を行っていること。

（７） 当該保険薬局の開局時間は、平日は１日８時間以上、土曜日又は日曜日のいずれかの曜日には一定時間以上開局し、かつ、週 45 時間以上開局していること。

（８） 当該保険薬局の管理薬剤師は以下の要件を全て満たしていること。
ア 施設基準の届出時点において、保険薬剤師として５年以上の薬局勤務経験があること。
イ 当該保険薬局に週 32 時間以上勤務していること。
ウ 施設基準の届出時点において、当該保険薬局に１年以上在籍していること。

（９） 当該保険薬局は、地方厚生（支）局長に対して在宅患者訪問薬剤管理指導を行う旨の届出を行うとともに、処方医から在宅患者訪問薬剤管理指導の指示があった場合に適切な対応ができるよう、例えば、保険薬剤師に在宅患者訪問薬剤管理指導に必要な研修等を受けさせ、薬学的管理指導計画書の様式をあらかじめ備えるなど、在宅患者に対する薬学的管理指導が可能な体制を整備していること。また、患者に対して在宅患者訪問薬剤管理指導を行う旨の情報提供をするために、当該保険薬局の内側及び外側の見えやすい場所に、在宅患者訪問薬剤管理指導を行う薬局であることを掲示し、当該内容を記載した文書を交付すること。

（10） 当該保険薬局において、調剤従事者等の資質の向上を図るため、研修実施計画を作成し、当該計画に基づき研修を実施するとともに、定期的に薬学的管理指導、医薬品の安全、医療保険等に関する外部の学術研修（地域薬剤師会等が行うものを含む。）を受けさせていること。併せて、当該保険薬局の保険薬剤師に対して、薬学等に関する団体・大学等による研修認定の取得、医学薬学等に関する学会への定期的な参加・発表、学術論文の投稿等を行わせていることが望ましい。

（11） 薬局内にコンピューターを設置するとともに、医薬品医療機器情報配信サービス（ＰＭＤＡメディナビ）に登録することにより、常に最新の医薬品緊急安全性情報、安全性速報、医
薬品・医療機器等安全性情報等の医薬品情報の収集を行い、保険薬剤師に周知していること。

（12） 次に掲げる情報（当該保険薬局において調剤された医薬品に係るものに限る。）を随時提供できる体制にあること。
ア 一般名
イ 剤形
ウ 規格
エ 内服薬にあっては製剤の特徴（普通製剤、腸溶性製剤、徐放性製剤等）
オ 緊急安全性情報、安全性速報
カ 医薬品・医療機器等安全性情報
キ 医薬品・医療機器等の回収情報

（13） 薬学管理等の内容が他の患者に漏れ聞こえる場合があることを踏まえ、患者との会話のやりとりが他の患者に聞こえないようパーテーション等で区切られた独立したカウンターを有
するなど、患者のプライバシーに配慮していること。

（14） 一般用医薬品を販売していること。なお、一般用医薬品の販売の際には、購入される一般用医薬品のみに着目するのではなく、購入者の薬剤服用歴の記録に基づき、情報提供を行い、必要に応じて医療機関へのアクセスの確保を行っていること。
（15） 栄養・食生活、身体活動・運動、休養、こころの健康づくり、飲酒、喫煙など生活習慣全般に係る相談についても応需・対応し、地域住民の生活習慣の改善、疾病の予防に資する取組を行うといった健康情報拠点としての役割を果たすこと。

（16） 健康相談又は健康教室を行っている旨を当該保険薬局の内側及び外側の見えやすい場所に掲示し、周知していること。

（17） 医療材料及び衛生材料を供給できる体制を有していること。
また、当該患者に在宅患者訪問薬剤管理指導を行っている保険薬局に対し保険医療機関から衛生材料の提供を指示された場合は、原則として衛生材料を患者に供給すること。なお、当該衛生材料の費用は、当該保険医療機関に請求することとし、その価格は保険薬局の購入価格を踏まえ、保険医療機関と保険薬局との相互の合議に委ねるものとする。

（18） 在宅療養の支援に係る診療所又は病院及び訪問看護ステーションと円滑な連携ができるよう、あらかじめ患家の同意が得られた場合には、訪問薬剤管理指導の結果、当該医療関係職種による当該患者に対する療養上の指導に関する留意点等の必要な情報を関係する診療所又は病院及び訪問看護ステーションの医師又は看護師に文書（電子媒体を含む。）により随時提供していること。

（19） 当該地域において、他の保健医療サービス及び福祉サービスとの連携調整を担当する者と連携していること。

（20） 薬局機能情報提供制度実施要領（平成 19 年３月 26 日付け薬食発第 0326026 号厚生労働省医薬食品局長通知別添）４（２）①の都道府県が定める期日の前年１年間（１月１日から 12 月 31 日）に、疑義照会により処方変更がなされた結果、患者の健康被害や医師の意図した薬効が得られないことを防止するに至った事例を提供した実績を有し、「薬局機能に関する情報の報告及び公表にあたっての留意点について」（平成 19 年３月 26 日付け薬食総発第0326001 号）に基づき、薬局機能情報提供制度において「プレアボイド事例の把握・収集に関する取組の有無」を「有」としていること。

（21） 副作用報告に係る手順書を作成し、報告を実施する体制を有していること。

（22） 特定の保険医療機関に係る処方箋による調剤の割合が 85%を超える場合にあっては、当該保険薬局において調剤した後発医薬品のある先発医薬品及び後発医薬品について、規格単位
数量に占める後発医薬品の規格単位数量の割合が当該加算の施設基準に係る届出時の直近３月間の実績として 50％以上であること。

（23） 上記（22）の特定の保険医療機関に係る処方箋による調剤の割合が 85%を超えるか否かの取扱いについては、「第 88 調剤基本料」の「１調剤基本料の施設基準」の（３）に準じて
行う。

（24） 施設基準に適合するとの届出をした後は、(１)のアの（ロ）及び(１)のイについては、前年３月１日から当年２月末日までの実績をもって施設基準の適合性を判断し、当年４月１日から翌年３月末日まで所定点数を算定できるものとする。この場合の常勤薬剤師数は、前年12 月１日から当年２月末日までの勤務状況に基づき算出する。

（25） (１)のイの(ロ)については、平成 30 年９月 30 日までの間は、常勤薬剤師１人当たり合算して計１回以上の実績がある場合、(１)のイの(ヘ)については平成 30 年９月 30 日までの間、(20)については平成 31 年３月 31 日までの間、(21)については平成 30 年９月 30 日までの間は、当該基準を満たしているものとみなす。

２ 届出に関する事項

(１) 地域支援体制加算の施設基準に係る届出は、別添２の様式 87 の３及び必要に応じ様式 87の３の２を用いること。

(２) 当該従事者の氏名、勤務の態様（常勤・非常勤の別）及び勤務時間を別添２の様式４を用い提出すること。ただし、当該様式において、「専従・非専従、専任・非専任の別」についての記載は要しない。

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最後に

当記事は厚生労働省発表の資料をパソコンやスマートフォンからでも閲覧しやすいように、引用・編集した記事です。正しくは、厚生労働省の正式発表資料を参照してください。また、当サイトはあくまで一般的な注意点や説明や内容を記載しています。実際はその方の年齢や性別、その他合併症、併用薬の有無など、個人によって治療方法が異なります。当サイトの情報は「参考程度」に留めておいてください。当サイトでは、取り上げた情報により生じた健康被害等の責任は一切負いません。